投資関連情報

投資関連情報

ESG投資の為の世界2大ベンチマーク、MSCIとFTSEに共通して採用された日本株銘柄が大幅増加

PER・PBR・モーメンタム10・20を追記しました。昨年投稿したESG関連の記事:今回MSCI・FTSE社の最新ESG適格日本株リストを確認しましたところ、両社共に採用銘柄数が大幅増加、且つ継続採用銘柄のESGスコアーも、上方に修正された会社が多いことも分かりました。東証再編成の一つの成果といえるのかも知れません。
投資関連情報

Kabuto One – The HEART : Giant Heat Map

8月24日に竣工した茅場町交差点Kabuto Oneビルのロビーに展示されている、鮮やかな色と模様で経済の鼓動を表現するモニュメントThe HEARTが10月20日、グッドデザイン賞を受賞しました。 渋沢栄一を主人公にしたNHKの大河ドラマ、「青天を衝け」では、タイミングを合わせたかのように10月17日の放送で、国立銀行や証券取引所設立当時の数々の逸話が紹介されていました。今なら、NHKとのコラボで「青天を衝け」を紹介したコーナーがあり、主役の吉沢 亮さんと並んで写真を撮ることも出来ます。 尚、Kabuto Oneは、予約不要で土日や夜間でも出入りできます。
Index Rebalancing

3月19日:J-REIT、FTSEインデックス組成(GEISへの組込み日)

FTSEの世界規模のリバランス取引日は、毎年、3月、6月、9月、12月中旬の金曜日。これに合わせて、47のJ-REIT投資法人口価格をFTSE指数に算入する取引が、3月19日に行われました。過去2回のFTSE組込み日と同様に、大引け間際の数秒間で大半のJ-REITが大きく値下がりしました。次回のFTSE指数算入取引日は、6月18日です。
投資関連情報

米投資銀行決算発表前後。SEC新議長就任で金融機関に対する規制の流れ

4月14日~16日の決算では、比較対象とした7銀行の全てが、2Q決算のEPS見込を、今期実績より低く見積ました。これまでのところ、そのことに着目した記事は見かけません。 SLRの延長は3月末で中止 SPAC上場に関する規制強化に向けての準備 ロシア債券購入を禁止を発表(下記リンクを参照下さい:出典 Bloomberg) 金融規制のプロ、ゲンスラー氏がSECのトップに指名され、14日に上院で人事が承認。 金融引締めは暫く無いにしても、以上のように金融機関に対する規制強化の流れが続く。このことを当事者自身が認識している結果、保守的なEPS予想になったと考えます。
投資関連情報

米投資銀行決算発表。日米欧金融機関の直近株価推移を再点検

4月14日(水)、GS、JPM、WFCから始まる米大手金融機関の決算発表では、来期以降のEPS予想の変化に注目が集まると考えます。3月17日~18日のFOMCでは、金融政策の現状維持。2023年末まで利上げ無しとの見通しが改めて示され、金融緩和姿勢の継続が強調されました。そのハト派的流れに反し19日の書面による発表では、SLRの延期は無し。たった10営業日後の4月1日以降は米国国債の持ち高をリスク資産に計上するように求められました。この予想外の規制強化の決定こそが、アルケゴスによるスーパー・ハイレバレッジ投機の梯子外し=破綻に繋がったと思います。規制強化=リスク資産の縮小(ポジション落とし)になりますので、大手金融機関の収益機会の減少になります。もし、来期以降のEPS予想を想定外に低く見積もる会社が多いようであれば、10年債金利の急速な上昇を招くことでしょう。
投資関連情報

アルケゴス破綻、日米の関連チャートと株価の推移から現状確認

3月19日(金)FOMC終了の翌日になって、FRBはSLR(補完的レバレッジ比率)条件緩和措置延長を3月31日で打ち切ると発表、その直後には米10年債の金利が1.7353%まで上昇。間接的な影響を受けたと思われるバイアコム、テンセント、ディスカバリーといった特定の米国株の株価が、30%~50%下落しました。その結果、この取引に関わっていたファミリー・ビジネスのアルケゴスが破綻し、野村証券・三菱UFJが、その損失を被ることになりました。SLR規制緩和停止といった規制見直しの流れは、今後も継続することでしょう。
投資関連情報

TSLA, S&P500 rebalancing trades on 18 December 2020

TSLA (Market Cap:$700B) was included & AIV (ditto:$672M) was excluded from S&P500 Index on 21 December 2020. NYSE trading volume table shows that the percentage of last 30 min is 75.23%. I assume the last seconds (3:59:59PM - 4:00:00PM) trades occupy the most of them, relating to TSLA rebalancing trade.
投資関連情報

海外REIT市場動向

米国の金利動向と、USのREIT市場価格には高い相関性があり、REIT市場の時価総額が株式市場よりも格段に小規模なため、金利変化に対し敏感に反応する傾向があります。また、日米相関性比較では株式市場よりもREIT市場間の方がより高い相関性があり、米国のREITが上昇すれば翌営業日の日本のREIT市場も上昇する、米国REITが下がればJ-REITも下がることが日常的に起こります。よって米国の金利動向、REIT市場の動向を日々確認することが重要です。
投資関連情報

リーマンショック前後

リーマンショックの原因となったアメリカのサブプライムローン問題は、先ずは2007年3月頃から米国REITに現れました。2007年1月史上最高値圏の1100Pを記録したDOW Jones REIT 指数は、リーマンショック半年前の2008年3月には800Pまで27%下落しておりました。J-REIT指数も同様な値動きを記録しておりました。この投稿では、当時書き留めていました日経新聞等の「100年に一度の金融危機=リーマンショック前後の報道・国際金融イベント記事」を年表風に発表いたします。
投資関連情報

3249 産業ファンドが公募増資

J-REITで、新規上場以来、最も上昇率の高い産業ファンドが、7月27日公募増資発表しました。この株価の推移を予想してみました。
投資関連情報

日銀:701億円のETFを買入。

日本銀行のETFやJ-REIT買入れに関し、3月19日に点検結果の一つとしてETFはTOPIX型のみを購入することになりました。その報告を受け、N225 採用の値嵩株が売られ、ファーストリテイリングは2営業日で10%を超す下落率を記録しました。4月20日~21日の2日間で、 4月1日以降、初めて本日(4月21日)は701億円のETF買入を行ったとの報告がありました。
投資関連情報

日々更新:ヒートマップで表示-日米主要株式市場指数との相対的強弱を表す、指数間倍率トレンド

東証一部の取引代金高に占める海外投資家の比率は、現状約70%です。海外投資家目線(この場合は米国人投資家)で日本株市場がアウトパーフォームしているのか、 アンダーパーフォームしているのかを判断する基準としては、ST倍率(S&P/TOPIX)が用いられています。この投稿では、ST倍率に加えて通常は公表されていないIT倍率(Nasdaq/TOPIX)も記載しました。前回の投稿では、米国の4指標を加え、個別に日本株指数と米国株指数を比較しておりました。ST倍率とIT倍率を加えたことで、これまでよりもトレンドを先取りできるようになりました。尚、日米株式市場の倍率をより精度高く算出する為には、円ドルレートの変動も加味すべきと認識しています。次回の投稿では、この点を修正致します。
投資関連情報

N225指数が今年最高値を記録した9月14日。その後一ヵ月間、日米中で発生したイベントと指数推移

9月14日、日経225指数が今年の最高値を更新。その後国内では、選挙イベントに突入。米国では、9月22日に開催されたFOMCにおいて、昨年3月から行われてきた金融緩和政策の舵取りを変えるテーパリング開始の時期についての議論。並行して中国では、大手不動産の恒大のドル建て社債の利払い遅延問題が発生しました。 先ずは9月14日(火)からの約1ヵ月、日米中で発生したイベントとその間の株価推移を整理してみました。
投資関連情報

アジアを中心とする証券主要取引所のビジネスアワーが俯瞰できるタイムテーブル

機関投資家が日経225指数や先物指数を恣意的に上下させたいのであれば、N225指数換算株価で重みのある銘柄を活発に取引します。これらの銘柄が出来高を伴って大幅上昇する場合、もしくは逆に大幅下落する場合、アジア市場の証券取引所のプレ取引や前場取引開始時間と同期を取るように、JPXの相場のトレンド転換が起こることが知られています。よって個人トレーダーが短期的トレードを行う場合、香港・シンガポール・上海といったアジア市場のプレ取引時間と実取引時間を意識して、ポジション調整を行うことが肝要となります。
PAGE TOP
タイトルとURLをコピーしました