ヒートマップで分かるJ-REITの投資口価格トレンド

日本銀行のETFやJ-REIT買入れに関し、３月19日に点検結果の一つとしてETFはTOPIX型のみを購入することになりました。その報告を受け、N225 採用の値嵩株が売られ、ファーストリテイリングは2営業日で10%を超す下落率を記録しました。4月20日～21日の2日間で、　4月1日以降、初めて本日（4月21日）は701億円のETF買入を行ったとの報告がありました。

東証一部の取引代金高に占める海外投資家の比率は、現状約70％です。海外投資家目線（この場合は米国人投資家）で日本株市場がアウトパーフォームしているのか、 アンダーパーフォームしているのかを判断する基準としては、ST倍率（S&P/TOPIX)が用いられています。この投稿では、ST倍率に加えて通常は公表されていないIT倍率（Nasdaq/TOPIX)も記載しました。前回の投稿では、米国の4指標を加え、個別に日本株指数と米国株指数を比較しておりました。ST倍率とIT倍率を加えたことで、これまでよりもトレンドを先取りできるようになりました。尚、日米株式市場の倍率をより精度高く算出する為には、円ドルレートの変動も加味すべきと認識しています。次回の投稿では、この点を修正致します。

MSCI Islamc Index には、時価総額の大きい銘柄として米国のTarget、日立、Best Buyの３社が組み込まれると公表されています。アジアではインドネシア、中国、台湾。欧州ユーラシアではスイス、ロシア、オランダ。南北アメリカでは、カナダ、アメリカ（Air B&Bが参入対象）、ブラジルでリバランス取引を予定していると公表されています。日本株市場でも間接的なリバランス取引が発生するのでは？と考えます。