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日本株時価総額上位順ヒートマップシート(日々更新:本年高値圏2月15日と21年度決算発表後の株価比較追加)

米国株式指数代表4指標を追加しました。東証市場で普段取引量の多い銘柄、例えば、キーエンス、任天堂、オリエンタルランド、日本電産、村田製作所、オリックス、日本航空といった馴染みの銘柄は、N225採用銘柄ではありません。2020年の大納会では、NT倍率が15倍超えまで上昇したことから、N225指数採用・非採用に関する議論が増えつつあります。このヒートマップシートでは、N225採用・非採用を区別をしながら、時価総額上位35銘柄(便宜上、11月19日終値基準で採用)を対象としました。
投資関連情報

日々更新:ヒートマップで表示-日米主要株式市場指数との相対的強弱を表す、指数間倍率トレンド

東証一部の取引代金高に占める海外投資家の比率は、現状約70%です。海外投資家目線(この場合は米国人投資家)で日本株市場がアウトパーフォームしているのか、 アンダーパーフォームしているのかを判断する基準としては、ST倍率(S&P/TOPIX)が用いられています。この投稿では、ST倍率に加えて通常は公表されていないIT倍率(Nasdaq/TOPIX)も記載しました。前回の投稿では、米国の4指標を加え、個別に日本株指数と米国株指数を比較しておりました。ST倍率とIT倍率を加えたことで、これまでよりもトレンドを先取りできるようになりました。尚、日米株式市場の倍率をより精度高く算出する為には、円ドルレートの変動も加味すべきと認識しています。次回の投稿では、この点を修正致します。
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JPX日経インデックス400、追加41銘柄、除外40銘柄のヒートマップシート

2021年8月6日の大引け後、東京証券取引所と日本経済新聞社は、連名で「JPX 日経インデックス 400 及び JPX 日経中小型株指数の構成銘柄の定期入替について」を発表いたしました。本投稿では、採用41銘柄、除外40銘柄に留まらず、事前に採用・除外予測があったにも関わらず、採用されなかった6銘柄、反対に、除外されなかった6銘柄にもスポットライトを当て、ヒートマップシートを作成しました。
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MSCI Japan Index 21年11月リバランス詳細

MSCIは、MSCI Japan インデックスに組込まれる銘柄の定期見直しを行い、2銘柄を採用、15銘柄を除外すると発表を行いました。この結果、11月12日現在、272銘柄で構成されるMSCI Japanインデックスは、11月30日大引けのリバランスにより、都合13銘柄削減され259銘柄構成となります。 MSCI Japan インデックスは、世界の大手機関投資家が、日本株投資を行う際のベンチマークとして、最も広く使用されています。日本を含む世界規模では、114銘柄が採用、105社が除外と発表されました。この投稿では、採用2銘柄・除外15銘柄、12月1日に入替を完了する259銘柄のWeightを含む時価総額の値動きを12月03日まで日々報告します。
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(日々更新)MSCI ジャパンインデックス採用全272銘柄ヒートマップシート

日本株式市場の主役は、日々の売買代金高ベースで7割前後を占める海外投資家です。特に大口投資家は、流動性とリスク分散の観点から、MSCIやFTSEが組成する日本株指数に連動したETFを中心に取引しています。 この投稿では、日本株式売買の手段として、世界規模で最も広く利用されているMSCI Japan Index 272銘柄のヒートマップシートを日々更新を行いアップロード致します。
本日の雑感コメント

過去1年間、月末営業日時価総額の大きな銘柄の取引は要注意

MSCI Islamc Index には、時価総額の大きい銘柄として米国のTarget、日立、Best Buyの3社が組み込まれると公表されています。アジアではインドネシア、中国、台湾。欧州ユーラシアではスイス、ロシア、オランダ。南北アメリカでは、カナダ、アメリカ(Air B&Bが参入対象)、ブラジルでリバランス取引を予定していると公表されています。日本株市場でも間接的なリバランス取引が発生するのでは?と考えます。
投資関連情報

N225指数が今年最高値を記録した9月14日。その後一ヵ月間、日米中で発生したイベントと指数推移

9月14日、日経225指数が今年の最高値を更新。その後国内では、選挙イベントに突入。米国では、9月22日に開催されたFOMCにおいて、昨年3月から行われてきた金融緩和政策の舵取りを変えるテーパリング開始の時期についての議論。並行して中国では、大手不動産の恒大のドル建て社債の利払い遅延問題が発生しました。 先ずは9月14日(火)からの約1ヵ月、日米中で発生したイベントとその間の株価推移を整理してみました。
投資関連情報

アジアを中心とする証券主要取引所のビジネスアワーが俯瞰できるタイムテーブル

機関投資家が日経225指数や先物指数を恣意的に上下させたいのであれば、N225指数換算株価で重みのある銘柄を活発に取引します。これらの銘柄が出来高を伴って大幅上昇する場合、もしくは逆に大幅下落する場合、アジア市場の証券取引所のプレ取引や前場取引開始時間と同期を取るように、JPXの相場のトレンド転換が起こることが知られています。よって個人トレーダーが短期的トレードを行う場合、香港・シンガポール・上海といったアジア市場のプレ取引時間と実取引時間を意識して、ポジション調整を行うことが肝要となります。
投資関連情報

20年3月19日:J-REIT市場がメルトダウンを起こした日=4割の銘柄がストップ安

J-REITは、東証REIT指数ベースで下げ幅260.16ポイント、下落率で18.51%と市場開設以来の大幅な下落幅・下落率を記録し、当時の上場銘柄数63投資法人の4割に近い26銘柄が、ストップ安を演じました。直前では米国市場も下値の目途が立たないような大幅下げを演じていたことから、期末決算で減損処理に追い込まれることを恐れた金融系法人が、売り方の主役だったと言われています。
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22年9月株主優待タダ取り用ヒートマップシート

株主優待株アノマリー、3月、6月、9月、12月の配当取り権利日前後は安い傾向が強いです。よって、狙った銘柄は権利取り日まで待って現物買いを行い、翌日権利落ち日に売手仕舞いをするのがリスクが少ないです。同時に制度信用を使い、両建てを行う事で、権利落ち株価変動のヘッジを行う事が出来ます。その場合、権利確定日の1週間前に売り建てを行い、権利落ちの日から3営業日目で手仕舞いをすると、売買益を取れることが多いようです。
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N225&TOPIX、12か月連続月末営業日は陰線、さて月初では?

経済系のマスコミや投資系YooTubeでは、日本株式を代表する日経、TOPIX指数が、2020年9月以降、最終営業日の前日終値比較が9か月連続でマイナスを続けていると報道されています。 この投稿では、前述9か月からスパンを拡大し、過去1年間の前月・月初のOHLCに着目し、該当日の日中高値と安値の差、寄値と大引の比較をまとめてみました。
投資関連情報

ESG投資のベンチマーク、MSCIとFTSEのESG指数。2つの指数に共通採用されている日本株のヒートマップ

この投稿では、ESG投資のベンチマーク指数を提供しているMSCIとFTSE Russell、両社が共通してESG指数算出の為に採用している日本株式銘柄に焦点を当て、各銘柄の終値を基準として日々ヒートマップシートの更新を行い、アップロード致します。
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