ヒートマップで分かるJ-REITの投資口価格トレンド

日本銀行のETFやJ-REIT買入れに関し、３月19日に点検結果の一つとしてETFはTOPIX型のみを購入することになりました。その報告を受け、N225 採用の値嵩株が売られ、ファーストリテイリングは2営業日で10%を超す下落率を記録しました。4月20日～21日の2日間で、　4月1日以降、初めて本日（4月21日）は701億円のETF買入を行ったとの報告がありました。

東証一部の取引代金高に占める海外投資家の比率は、現状約70％です。海外投資家目線（この場合は米国人投資家）で日本株市場がアウトパーフォームしているのか、 アンダーパーフォームしているのかを判断する基準としては、ST倍率（S&P/TOPIX)が用いられています。この投稿では、ST倍率に加えて通常は公表されていないIT倍率（Nasdaq/TOPIX)も記載しました。前回の投稿では、米国の4指標を加え、個別に日本株指数と米国株指数を比較しておりました。ST倍率とIT倍率を加えたことで、これまでよりもトレンドを先取りできるようになりました。尚、日米株式市場の倍率をより精度高く算出する為には、円ドルレートの変動も加味すべきと認識しています。次回の投稿では、この点を修正致します。

MSCI Islamc Index には、時価総額の大きい銘柄として米国のTarget、日立、Best Buyの３社が組み込まれると公表されています。アジアではインドネシア、中国、台湾。欧州ユーラシアではスイス、ロシア、オランダ。南北アメリカでは、カナダ、アメリカ（Air B&Bが参入対象）、ブラジルでリバランス取引を予定していると公表されています。日本株市場でも間接的なリバランス取引が発生するのでは？と考えます。

9月14日、日経225指数が今年の最高値を更新。その後国内では、選挙イベントに突入。米国では、９月22日に開催されたFOMCにおいて、昨年３月から行われてきた金融緩和政策の舵取りを変えるテーパリング開始の時期についての議論。並行して中国では、大手不動産の恒大のドル建て社債の利払い遅延問題が発生しました。 先ずは9月14日（火）からの約１ヵ月、日米中で発生したイベントとその間の株価推移を整理してみました。

機関投資家が日経225指数や先物指数を恣意的に上下させたいのであれば、N225指数換算株価で重みのある銘柄を活発に取引します。これらの銘柄が出来高を伴って大幅上昇する場合、もしくは逆に大幅下落する場合、アジア市場の証券取引所のプレ取引や前場取引開始時間と同期を取るように、JPXの相場のトレンド転換が起こることが知られています。よって個人トレーダーが短期的トレードを行う場合、香港・シンガポール・上海といったアジア市場のプレ取引時間と実取引時間を意識して、ポジション調整を行うことが肝要となります。

J-REITは、東証REIT指数ベースで下げ幅260.16ポイント、下落率で18.51％と市場開設以来の大幅な下落幅・下落率を記録し、当時の上場銘柄数63投資法人の4割に近い26銘柄が、ストップ安を演じました。直前では米国市場も下値の目途が立たないような大幅下げを演じていたことから、期末決算で減損処理に追い込まれることを恐れた金融系法人が、売り方の主役だったと言われています。